約6割のZ世代が社会的課題に関心あり！SDGsで日本が取り組むべき項目1位は「ジェンダー平等を実現しよう」。消費実態は「どうせならサステナ」。関心度と消費にはギャップあり

株式会社SHIBUYA109エンタテイメント（本社：東京都渋谷区、社長：石川 あゆみ）が運営する若者マーケティング研究機関『SHIBUYA109 lab.（読み：シブヤイチマルキューラボ）』は、15~24歳のZ世代を対象に、外部調査パネルによるWEB調査とSHIBUYA109 lab.独自ネットワークによるインタビューから「Z世代のSDGsと消費に関する意識調査」を行いました。

【Z世代のSDGsと消費に関する意識調査】

【1】7割以上が環境にやさしい取り組みを実施するも、低い自己評価。エコフレンドリーが日常化するZ世代

社会的課題解決に対しての現状を問う質問に関しては「関心はあるが、具体的に取り組んでいることはない」が35.0%で1位となり、関心はあるものの行動に移せていないと感じていることがわかりました。その一方で、実際の取り組みを聞いてみると、環境にやさしい活動に対して積極的な姿勢も見られます。

【2】SDGsに配慮した商品を5割が購入経験有！課題は、価格や情報の透明性か

「SDGsや社会的課題に配慮した商品を購入していない理由」1位は「値段が高いから」となり、 「SDGsに配慮している商品も実情はわからないので、闇雲に購入せず、いつも購入しているものを長く使うように意識している」といった声が聞かれました。

【3】7割がSDGsに取り組む企業に好印象。企業のSDGsへの取り組み姿勢が就職先の志望度にも影響

「SDGsに取り組む企業の方が世の中の流れを把握できている印象がある」などの声が聞かれ、消費者としてだけではなく、就職先を選ぶ視点においても、SDGsへの意識が企業イメージに影響しているという声も聞かれました。

【4】SHIBUYA109 lab.所長が分析！消費実態は「どうせならサステナ」。関心度と消費にはギャップあり

社会的課題に取り組むことが当たり前であるＺ世代だからこそ、社会的課題に向き合う姿勢に対する評価基準が高いことが考えられますが、SDGsや社会的課題に配慮していることは、あくまで消費における判断軸の内の1つとなっているのが現状です。

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